Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
野口 弘喜; 上地 優; 田中 伸幸; 竹上 弘彰; 岩月 仁; 笠原 清司; Myagmarjav, O.; 今井 良行; 久保 真治
International Journal of Hydrogen Energy, 46(43), p.22328 - 22343, 2021/06
被引用回数：12 パーセンタイル：59.85(Chemistry, Physical)熱化学水素製造法ISプロセスは、高温ガス炉,太陽熱,産業廃熱などの様々な熱源を利用して、高効率に大規模水素製造が可能な方法のひとつである。ISプロセスの研究開発課題は、硫酸やヨウ化水素酸などの厳しい腐食環境における工業材料製機器の健全性とそれらの機器による安定した水素製造の実証である。原子力機構では、工業材料製の耐食機器を開発し、それらの機器を組み込んだ水素製造試験設備を製作し、上記研究開発課題の解決に向け、本試験設備の試験運転を進めている。安定した水素製造を行うために、HI-I
-HO溶液の安定送液技術の開発、大量漏えいを防止するためのグラスライニング材の品質保証の改善、ブンゼン反応器における硫酸脱水法によるヨウ素析出防止技術の開発を行った。これらの改良により、水素製造量約30L/h、150時間の連続水素製造に成功し、厳しい腐食環境における工業材料製機器の健全性及び安定した水素製造を実証した。
藤井 保彦
原子力eye, 51(9), p.18 - 19, 2005/09
建設中のJ-PARCから発生する大強度中性子ビームを利用して期待される基礎研究から産業利用までの主要な研究分野と、それらの波及効果を概観する。
藤井 保彦
放射線と産業, (107), p.2 - 3, 2005/09
中性子産業利用特集号の巻頭言として、我が国の中性子線源と利用の発展の歴史を紹介し、稼働中のJRR-3及び建設中のJ-PARCの産業利用への期待を述べる。
森井 幸生; 今瀬 肇*
放射線と産業, (107), p.52 - 55, 2005/09
J-PARCにおける中性子産業利用制度と運営方法などについて検討状況を説明する。また、茨城県のサイエンスフロンティア構想とJ-PARCにおける中性子BL設置計画などについて説明する。
峰原 英介
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A, 483(1-2), p.8 - 13, 2002/05
被引用回数：21 パーセンタイル：77.35(Instruments & Instrumentation)原研FELグループは、波長可変,高効率,高平均出力,高ピーク出力,極短パルス自由電子レーザーを21世紀のスーパーツール,工業用自由電子レーザーとして実現するために、エネルギー回収配位を持つ小型自立式無蒸発型超伝導リニアックによって駆動される自由電子レーザー概略設計し、開発した。ここでは、工業用自由電子レーザーに対する市場からの要求,8年に渡る原研小型自立式無蒸発型冷凍装置の運転経験とその開発概念から得られる答え,新しい高効率,高出力,極短パルス発振モードの発見,エネルギー回収配置に関する議論が含まれる。
峰原 英介; 羽島 良一; 沢村 勝; 永井 良治; 西森 信行; 菊澤 信宏; 杉本 昌義; 山内 俊彦; 早川 岳人; 静間 俊行
Proceedings of 13th Symposium on Accelerator Science and Technology, p.150 - 154, 2001/10
われわれは工業的な利用、例えば、医薬品,医療,防衛,造船,半導体産業,化学産業,環境科学,スペースデフリ,エネルギー伝送など、のために強力で効率的なFELが必要である。そのような波長可変,高効率,高平均出力,高ピーク出力,極短パルス自由電子レーザーを実現するために、原研FELグループは、エネルギー回収配位を持つ小型自立式無蒸発型超伝導リニアックによって駆動される自由電子レーザー概略設計し、開発した。この装置に関して議論は、工業用自由電子レーザーに対する市場からの要求,8年に渡る原研小型自立式無蒸発型冷凍装置の運転経験とその概念からのある重要な解答,新しい高効率高出力極短パルス発振モードの発見,エネルギー回収配置が含まれる。
稲葉 良知; 文沢 元雄*; 殿河内 誠*; 竹中 豊*
Applied Energy, 67(4), p.395 - 406, 2000/12
被引用回数：10 パーセンタイル：50.12(Energy & Fuels)本研究では、原子力エネルギーを電気としてだけでなく、熱エネルギー源として直接産業利用するシステムとして、高温ガス炉核熱を用いたアンモニア製造プラントにおける石炭ガス化について検討した。核熱を利用した石炭ガス化プラントでは、講演ガス炉からの2次ヘリウムガスを用いた水蒸気改質法により石炭をガス化することにした。また、石炭ガス化プロセスでの2次ヘリウムガスの熱利用率を上げるために、ガス化炉として2段式の流動床炉を採用した。CO問題に関しては、化石燃料を用いる必要がないことから、その発生量を既存のアンモニア製造プラントと比較して年間約50万トン削減できることを示した。
峰原 英介
Isotope News, (559), p.8 - 10, 2000/12
従来型レーザーの発振波長は、レーザー媒質固有の状態間遷移に対応する離散的なとびとびの値となる。また、この媒質の発熱のため熱歪み劣化が避けられず、出力や効率は低い。自由電子レーザー(FEL)は、交番磁界中の高エネルギー電子ビームを利得媒質とするレーザーである。この利得媒質の性質から利得媒質の発熱損失は無視できる。このため、FELは原理的に波長限界がなく、波長可変で、単色性に優れ、高出力、高効率である。しかしながら、常電動リニアック駆動源には膨大な発熱損失があり、出力と効率は低かった。原研FELは、この発熱損失を超伝導技術を用いて実質的にゼロにすることによって理想的なFELの実現を図った。世界最高出力達成と利用応用についても議論する。
稲葉 良知; 文沢 元雄; 菱田 誠*; 井出 朗*; 竹中 豊*; 殿河内 誠*
JAERI-Tech 96-057, 132 Pages, 1997/01
本研究では、原子力エネルギーを電気としてだけでなく、熱エネルギー源として直接産業利用するシステムに関して検討を行った。原子炉型としては高温熱利用に適している高温ガス炉とし、まず各国の高温ガス炉による核熱利用プラントの設計例及び日本の代表的コンビナート等を調査した。これを基に、核熱を利用した産業システムとして化学プラントにおけるコジェネレーションとアンモニア合成プラントにおける石炭ガス化を選定し、そのシステム設計を行って、核熱利用プラントのシステム概念を明確にした。石炭ガス化システムに関しては、石炭ガス化炉を2段式にすることにより、2次ヘリウムガスの熱利用率を上げることができた。また、このような核熱の産業利用を実現する上で、解決を要する課題を整理・検討した。経済性については、従来システムに二酸化炭素対策を施した場合、核熱利用システムが従来システムと競合可能であることを示した。さらに、原子力コンビナートの将来像を示すと共に、選定システムをエネルギーモデルによって評価するためのデータを整備した。
22, 1994, Tokai, Japanリニアック技術研究会事務局
JAERI-Conf 94-003, 315 Pages, 1994/07
平成6年7月20日から22日にかけて東海研究所において第19回リニアック研究会が開催される。本報告はこの研究会において発表される報告をまとめたものである。
加藤 正平; 山本 英明; 熊沢 蕃; 沼宮内 弼雄
EPA-520/1-90-013, p.266 - 280, 1990/00
原子炉施設のデコミッショニングで発生する有用金属を再利用することにより発生する可能性のある残留放射能による理学工業機器に対する影響を調べる。特にLSI、高感度写真フィルム及び低バックグランド放射線測定器に対してはその可能性があることを明らかにし、その経済的影響の評価法を検討した。
町 末男
原子力工業, 29(12), p.31 - 37, 1983/00
放射線照射の工業利用の現状と将来について解説した。内容の項目は下記の通りである。1.放射線工業利用の成長、2.見直される放射線プロセスの利点、3.進歩する照射装置、4.伸びている照射製品、5.新しい照射製品、6.環境保全対策への放射線利用、7.食品照射の進展、8.研究開発の状況、9.開発途上国における放射線照射利用の進展
大塚 徳勝; 山本 忠利; 津久井 公平
Technocrat, 5(9), p.12 - 13, 1972/09
Kr-85照射装置の開発の目的、装置の概要とその特徴、これまで得られた主な研究成果、および本装置を開発する上で、特に技術的に問題となった事項などの要点を概説したものである。
楠 剛; 谷本 政隆; 神永 雅紀; 石原 正博; 荒木 政則
no journal, ,
JMTRは2006年8月に運転継続に係る評価のため、一旦運転を終了した。評価の結果、必要な更新工事を行って運転を継続することが決定され、2011年3月に更新工事を終了した。しかし、2011年3月の更新工事終了直後に、東北地方太平洋沖地震が発生し、JMTRの再稼働は遅れることとなった。一方、2013年12月に規制当局により、この地震を考慮した試験研究炉に対する新規制基準が定められた。JMTRは、新規制基準に対する評価を行い、2015年3月に規制当局に報告書を提出した。安全要求への措置と規制当局による許可を得たのちに、JMTRは、発電用軽水炉の安全研究、原子力工学の基礎研究、工業利用、教育訓練等に用いるために再稼働を行う。ここでは、JMTRの現状と将来の原子力利用のための最新設備の情報を報告する。
